通年研修

就農相談

１年間のカリキュラムの中には「就農相談」の時限を設けてあります。各研修生が目指す就農形態や農産物指向について、定期的に相談を受けます。
ただし、就農への道筋は、研修生一人一人が自ら考えるものです。
カレッジでは、その活動が主体的にできるよう支援していきます。

就農相談では、自営開始や法人就農など研修生の意向に沿って、モデル経営を例示しながら解決すべき課題などを指導します。
就農計画の策定では、農地や機械、資金の検討が必要で、市町村や農林振興センターなど関係機関と連携して計画づくりを支援します。特に高度な技術を必要とする経営を目指す場合には、卒業後の研修活動もサポートします。
農業法人への就業を目指す場合には、受け入れ可能な経営体の情報や面談の機会を提供するなど研修生の意向に沿った対応を図ります。

技術はもちろん、就農には、農地確保や機械施設導入、資金調達など事前に検討すべきことがたくさんあります。自分なりに考えましょう。

農業次世代人材投資資金（準備型）

国の農業次世代人材投資資金（準備型）制度の対象となるカリキュラムを備えており、一定の要件※を満たせば、年間150万円の受給も可能です。

※親子及び配偶者の年間所得、一定期間の就農など

※制度は令和３年度現在のものです。変更する場合もあります。